発達障害支援事業 発達障害支援事業

JSNでは設立2年目の2008年から、発達障害者を対象とした就労支援を始めました。

当時は発達障害という言葉もまだ世間的な認知度が低い中、理事の精神科医のサポートを受けながら支援方法を模索し、スキルを磨いてきました。

現在は発達障害の大学生を対象とした「学生支援」にも力を入れ、幅広い活動をおこなっています。

JSNの発達障害支援の特長

6ヶ月以上の就労定着率が96.7%
6ヶ月以上の就労定着率が96.7%

2021年度の支援実績において、JSNでの訓練をおこなった後に就職された発達障害当事者の方を調査したところ、96.7%の方が働き続けておられることがわかりました。
これは大阪府内で約300ヶ所ある就労移行支援事業所の中でも、極めて特化した数字です。

就職先企業に対しても、「どうしたらご本人のパフォーマンスが最大限に上がるのか」「指示の出し方」を具体的に伝え、落ち着いて仕事ができるよう、環境調整を十分におこないます。
精神科医のアドバイスを受けての支援
精神科医のアドバイスを受けての支援

JSNは理事のほとんどが精神科医。設立当初から「発達障害にある方への就労支援に力を入れていく」ことを念頭に置いて、活動を続けてきました。2010年からは西川瑞穂先生(かく・にしかわクリニック/現:JSN理事)のアドバイスを受け、事例検討や研修会などを定期的におこないながら、支援スキルを磨いています。

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豊富な心理検査実績
豊富な心理検査実績

JSNには8名の心理職スタッフ(臨床心理士・公認心理師)が在籍。
知能検査や職業適性検査を数多く実施しています。

知能検査(WAIS-Ⅳ)は主治医から依頼を受けて実施し、フィードバックとして主治医に所見をお渡ししています。 所見はJSNの強みである「働く」ことについての助言を反映した内容となります。

職業適性検査は学生やJSN訓練生を対象に実施しています。

前者のケースでは、障害学生支援室やキャリアセンターから依頼により実施します。 フィードバック時は学生(ご本人)と依頼元のご担当者の方も同席して頂き、 学生生活や就職活動の中で活用できる所見を返却しています。

※職業適性検査に関してはリモートによる実施実績もあります。

大学と連携した学生支援プログラム
大学と連携した学生支援プログラム

これまでに8つの大学(2014年末時点)にて、独自に学生支援のプログラムを実施。発達障害特性や、日常生活の中でメンタル不調やコミュケーション等で困り感のある学生を対象に、SSTや認知再構成などをテーマに講座をおこない、インターンシップの機会を提供して参りました。

そのほか、大学のキャリアセンターがおこなう障害者雇用セミナーにて相談を受けたり、ご本人と保護者の方を対象とした相談会を開催。
関西圏外の大学に対しても、オンラインでの講座をおこなっています。

池田主任プロフィール

池田浩之
(いけだひろゆき)

兵庫教育大学大学院 人間発達教育専攻 臨床心理学コース 准教授
NPO法人大阪精神障害者就労支援ネットワーク(JSN) 嘱託主任(兼務)

JSN茨木、JSN新大阪アネックス、JSN地域・企業連携事業部において、就労支援員、主任を歴任。JSN在職中に発達障害のある方の就労支援に関する実践、研究も手掛ける。在籍中に博士号を取得。後に現職に至る。

兵庫教育大学大学院では産業分野、福祉分野の心理的支援を主に担当。研究室では精神障害・発達障害のある方への就労支援・定着支援・大学在籍時の社会移行支援に関する実践研究をおこなう。産業・福祉分野で活躍する人材を多数輩出。JSNにおいては発達障害支援事業とJSN研究所の運営をおこなっている。

■取得資格
  • 公認心理師
  • 臨床心理士
  • 認知行動療法スーパーバイザー
  • 認知行動療法士
  • 博士号(学校教育学)
  • 職場適応援助者

JSNの発達障害支援の歴史


2007年
大阪精神科診療所協会の精神科医有志によって、JSN設立。当初から「精神障害のあ る患者さんの中には、発達障害のある方が一定数おられる。就労支援に力を入れていく」こと を意識。

2008年
2ヶ所目の事業所である「JSN茨木(現:かしの木園)」を開所。池田主任を中心に、 発達障害者を対象とした訓練をスタート。「発達障害者就労支援研究会」を立ち上げ、府内の 関係機関と共に毎月、勉強会をおこなう。

2009年
「発達障害者就労支援研究会」が日本精神科診療所協会の助成金対象となる。

2010年
西川瑞穂先生(かく・にしかわ診療所/現:JSN理事)の元で、支援事例に対するアドバイスを頂く。毎月、支援担当スタッフが持ち寄った事例に対して、先生からの鋭い見立てや 考察を得て、支援スキルを磨く。現在も継続して実施中。

2013年
大阪府より「発達障がい者支援コーディネーター派遣事業」を受託。研修活動などを積極的におこなう。(2015年3月終了)

2016年
発達障害支援に関する専門プロジェクト設立。スタッフを法人内で公募したところ、12名が手を挙げる。「アセスメント」「学生支援」「大阪府の発達障がい者支援コーディネー ター派遣事業の後継事業(発達障害者就労支援研究会の運営含む)」の三つのチームに分かれ、取り組みを始める。「学生支援」も正式にスタート。

2023年
JSN内において地域・企業連携事業部の管轄となり、より一層、地域や企業との関わりを意識した支援体制(専任職員を配置)となる。