2024年8月15日
日本経済新聞「交遊抄」
JSNの田川精二前理事長について、厚生労働省の山田雅彦氏が言及して下さっています。
障害者雇用対策課長時代に、田川前理事長(現:顧問)がかけてくれた励ましの言葉を、紹介して下さいました。
「働きたいと思っている精神障害者は多いんです。あなたのやっていることは間違っていないですよ。」

マイあさ!けさの”聞きたい” 金塚たかし統括施設長出演
2024年4月2日放送
NHKラジオ
マイあさ!けさの”聞きたい” 金塚たかし統括施設長出演
「今月施行の改正障害者総合支援法 課題と可能性」をテーマに、インタビューを受けました。
障害者が働き続けるために、どのような取り組みがあり、問題点があるのかを、端的に整理してお話ししました。

2023年12月10日公開
くらしごとチャンネル
浜松市を拠点とする特定非営利活動法人くらしえん・しごとえんの代表:鈴木修さんのYouTubeチャンネルにて、対談をさせて頂きました。
第三回目のテーマは「精神障害者が働き続けるために大切なこと」です。

2023年12月3日公開
くらしごとチャンネル
浜松市を拠点とする特定非営利活動法人くらしえん・しごとえんの代表:鈴木修さんのYouTubeチャンネルにて、対談をさせて頂きました。
第二回目のテーマは「本人。事業所・支援者...就職、採用のポイント」です。

2023年11月12日公開
くらしごとチャンネル
浜松市を拠点とする特定非営利活動法人くらしえん・しごとえんの代表:鈴木修さんのYouTubeチャンネルにて、対談をさせて頂きました。
第一回目のテーマは「精神障害者の就労支援」です。

2021年9月13日公開
公益財団法人ヤマト福祉財団
JSNの前理事長である田川が、小倉昌男賞を受賞した際に、財団が作成して下さった動画です。
大阪府大東市でくすの木クリニックを運営する精神科医である田川が、なぜJSNを設立するに至ったか。そしてその思いを継ぐJSNのスタッフ達が奮闘する日々や、現場で活躍する当事者の方々の姿をご紹介して下さっています。

2021年4月21日公開
大阪府就業促進課障がい者雇用促進グループ公式YouTubeチャンネル
就労支援事業所及び職場体験受け入れ企業の取り組みを紹介するために、大阪府が作成して下さった動画です。
フリーアナウンサーの八木早希さんが、JSN新大阪とJSN新大阪アネックスを訪れ、実際の訓練の様子を取材して下さいました。訓練生のリアルな声も紹介されています。

2018年5月30日掲載
京都新聞
2012年よりJSNが窓口となって提供している、精神障害者向けのウェブ日報システム「SPIS(エスピス)」の取り組みが紹介されています。
体調の波をグラフ化して、本人・企業担当者・支援者が共有することで、就労定着を支援。実際に導入しておられる企業さんの声が紹介されています。

精神障害者と働く 働き続けるために
2018年4月3日放送
NHK「ハートネットTV」
精神障害者と働く 働き続けるために

2016年11月30日掲載
日本経済新聞
「SPIS(エスピス)」を利用している当事者の方、企業の方の声をご紹介して下さいました。
「当事者が本音を伝えることができ、企業はそれを知ることができる。双方が安心できる」という趣旨の記事になっています。

「働きたい」意欲 どう支える?~精神障害者の就労~
2012年8月20日放送
関西テレビ「スーパーニュース・アンカー」特集
「働きたい」意欲 どう支える?~精神障害者の就労~

2011年10月18日掲載
毎日新聞
田川前理事長が自らのクリニック(くすの木クリニック)にて、患者さんと接する中で「支援があれば働ける、働き続けられる」と感じ、JSNを設立するまでの経緯が端的に記事になっています。
「自信と力を取り戻すことが、病気の安定にもつながっていく」という言葉が、JSN設立の原点であることが伝わってきます。

2007年10月掲載
朝日新聞
設立直後のJSNでの、実習や訓練の様子を取材して頂きました。ちょうど一人目の就職者が出た直後で、「働いて人の役に立ちたい。助けられたり助けたりして生きていきたい」と話す就職者の声が紹介されており、支援する側としても身が引き締まります。

2007年9月1日掲載
日本経済新聞
「大阪の精神科医6名が設立したNPO法人」として、設立したばかりのJSNをご紹介して頂きました。
精神科医のサポートやバックアップを受けながら、スタッフが一丸となって訓練や支援をおこなう様子がリアルに伝わってくる記事です。

2007年7月12日掲載
毎日新聞
JSNが設立の際にモデルとした、和歌山県みなべ町の「やおき福祉会」における精神障害者就労支援の様子と共に、JSNでの取り組みが記事になっています。
「精神科医がバックアップする」という面でも、センセーショナルな就労支援機関として取り上げられています。