5分でわかるJSN

就職者

800名以上
JSNでは2007年の設立以来、800名以上の就職者を輩出しています。
ただ、私たちは数だけを追い求めているのではありません。
「一人ひとりの人生を輝くものに」という理念の元、訓練生一人ひとりの目標やニーズ、必要な経験やスキルを細やかにサポートし、焦らず実直に、就職までの道のりを伴走します。
時には回り道になるような経験も、ご本人にとってはかけがえのない力や自信になることがあります。
特に企業実習は、JSNが力を入れている訓練内容の一つです。「職場環境に慣れる」「仕事に必要なスキルを身に付ける」「合う仕事を見極める」ことを目的としています。さまざまな職種の企業とのつながりを生かし、個人の特性や強みを見極めた実習先をご紹介しています。
訓練期間中はスタッフがこまめに面談をおこない、適切なタイミングと就職先を見極めて送り出します。
800名の就職者は、すべてその過程を経た「支援力の賜物」であると自負しています。

就職後も

「働き続ける」を支援
就業定着率
1年目

98%

10年目

70%

国が定めた就労定着支援事業がスタートした2018年以前より、JSNは就労後の定着支援に重きを置いてきました。
設立3年目の2009年には「就労定着部門」を設置し、卒業生に向けたジョブコーチ支援を開始。地域の他機関と連携し、より多角的な視点で就職後も一人ひとりをサポートし続けてきました。
就労を目指す訓練の段階から、「長く働き続ける」ことを見据え、就職後に困ったことが起きた場合の対処法を当事者と共に考え、相談できる“発信力”を身に付けるような訓練をおこなっています。また、就職後もJSNの担当スタッフが就労定着支援員としてサポートをおこなうため、安心して悩みを打ち明けることができます。
その結果、就職後1年目のデータでは98%の方が、10年目でも70%の方が働き続けています。「人生を応援する」ことがJSNのモットーです。

精神科医が立ち上げた

就労移行支援事業所
JSNには現在、8名の精神科医が理事として参画。監事、顧問を合わせると10名が精神科医という体制で運営をおこなっています。
設立の歴史を紐解くと、障害者自立支援法(現:障害者総合支援法)が施行された2006年。「患者さんの就労を支援したい」との志を持つ(公財)大阪精神科診療所協会の医師たちが、JSNの設立に向けて動き始めたことがきっかけです。
当時は「精神障害者は働けない」と言われていた時代。初代理事長である田川精二が中心となり、「支援があれば働ける」ことを具現化するために奔走。就労支援機関でありながら、医療的バックアップを強みとする唯一無二の事業所=JSNを作り上げました。
精神科医から障害や支援方法について学ぶ研修が充実しており、スタッフは医療的知識をブラッシュアップしながら支援をおこなっています。また、医療機関との連携や関係性の構築に長けていることもJSNの強みです。
企業連携する
連携した企業600社以上
設立から19年の間に、JSNが連携した企業は600社以上。利用者の実習先や就職先として、業種も規模も異なる数々の会社、そして企業担当者と、訪問や面談を通して密に関わってまいりました。
企業ごとに障害者雇用に対する考え方や受け入れ体制、業務内容や指示系統などはさまざまです。障害者雇用が初めてなのか、慣れているのか。企業の状況や企業担当者はどういう方か。働いている方々の雰囲気や年齢層、男女比、働く場所の広さなどの物理的な環境などを考慮した上で、当事者が力を発揮して戦力となれるよう、企業と当事者の双方をサポートします。
また、企業支援にも力を入れており、障害者雇用相談支援事業認定事業所として多くの企業からの相談に対応しています。理事である(株)ダイキンサンライズ摂津の澁谷栄作社長は、企業の立場をよく知るご意見番。一般企業で障害者雇用に携わった元人事担当者も、スーパーバイザーとして在籍しています。「当事者を現場で支える企業担当者をサポートする」ためのノウハウ・スキルにも自信があります。

幅広い支援分野に、

専門性の高いスタッフを配置
精神保健
福祉士
社会福祉士
臨床心理師
ジョブコーチ
資格保有者
医療機関
経験者
福祉関係
経験者
精神保健福祉士や社会福祉士、臨床心理師などの有資格者をはじめ、ジョブコーチ資格保有者が数多く在籍。医療機関での勤務経験がある職員や、福祉施設での経験が豊富な職員など、バックグラウンドもさまざまです。
専門スタッフを適材適所に配置することで、発達障害支援や、リワーク(復職)支援など、多岐に渡るニーズに対して手厚く応えることができます。
また、就労移行支援事業所とは別に就労継続支援A型事業所「デジタルサービスセンター大阪」も運営しており、多様な働き方を支援できる環境を整えています。